新型栄養失調の症状——一覧では特定できない理由と、国の基準が実際に見ているもの

公開: 2026/8/11 ／ 文責: 安河内 佑介（ゼロジム369株式会社 代表取締役）

「新型栄養失調 症状」で検索すると、疲れやすい、風邪をひきやすい、肌や髪の調子が変わる、といった項目を並べた一覧が数多く見つかります。

先に結論を書きます。その一覧から、自分がその状態にあるかどうかを特定することはできません。 「新型栄養失調」が医学的な診断名ではないためです。症状の側から該当・非該当の線を引く根拠が、そもそも存在しません。

では、公的な世界はこの領域を何で捉えているのでしょうか。本記事では、健康増進法にもとづく厚生労働省告示「食事による栄養摂取量の基準」——一般に「日本人の食事摂取基準」と呼ばれるもの——の原文にあたり、そこに症状が一つも使われていないことを確認します。

この記事でわかること（先に3行）

1. 症状の一覧では特定できません。 診断名ではないため、症状から該当・非該当を分ける公的な線が存在しないからです。
2. 国の基準は、症状を一つも使っていません。 告示が定める指標の定義は、五つとも「一日当たりの摂取量」で書かれています。身体の側から使われている数値は、体格の指標（BMIの範囲）だけです。
3. 代わりに確かめられるのは、食習慣と摂取量の桁です。 どちらも判定ではなく、事実の確認です。

言葉そのものの定義や公的データの背景は、当メディアの「新型栄養失調」定義ハブで扱っています。本記事は「症状」という切り口に絞った各論にあたります。

「新型栄養失調の症状」として挙げられているもの

検索結果に並ぶ一覧は、おおむね次のような項目で構成されています。疲れやすさ、風邪のひきやすさ、肌や髪や爪の変化、むくみ、傷の治りにくさ、集中力の低下といったものです。

ここで確認しておきたいことがあります。これらは公的な定義に基づく一覧ではありません。 「新型栄養失調」は報道や啓発を通じて広まった通称であり、公的な統計や基準で用いられる正式な区分名ではありません。したがって、その症状を定めた公的な文書も存在しません。

症状の一覧から特定できない3つの理由

1つめ。診断名ではないからです。 前述のとおり、公的に定義された状態ではありません。定義がないものについて、「この症状が出ていれば該当する」という線を引くことは本来できません。線がないところに線があるように書けば、根拠のあるふりをすることになります。

2つめ。挙げられている項目が、どれも特定の原因に結びつかないからです。 疲れやすさや肌の調子の変化には、睡眠・ストレス・運動量・疾患など、栄養以外の原因が数多くあります。ある項目が当てはまることと、その原因が栄養であることは、まったく別の話です。そしてその切り分けは、体調から特定の状態を判定する行為——すなわち医学的な診断——にあたります。一般向けの記事やアプリが行えるものではありません。

3つめ。症状は、食事のあとに来るからです。 仮に体調の変化が栄養に由来していたとしても、それは何日も、何週間も前からの食事の積み重ねの結果です。いま感じている不調を眺めても、昨日の食卓に何が乗っていたかは分かりません。そして変えられるのは食事の側だけです。

つまり、こういうことです—— 症状の一覧は、煙だけを見て火事かどうかを当てようとしているようなものです。 煙は、料理でも、たき火でも、隣の家からでも出ます。煙の見た目から火元は決められません。 しかも消せるのは火のほうです。ですので見るのは煙ではなく、火にあたるもの——何を食べたかになります。

国の基準は、症状を一つも使っていない

では、公的な世界はこの領域を何で捉えているのか。原文を見てみます。

健康増進法（第三十条の二第一項）にもとづく厚生労働省告示「食事による栄養摂取量の基準」は、一般に「日本人の食事摂取基準」と呼ばれるものです。現行は平成27年3月31日厚生労働省告示第199号で、令和6年11月22日厚生労働省告示第339号による改正が令和7年4月1日から適用されています。

この告示の第二条は、基準に用いる指標を定義しています。原文の定義は次のとおりです。

五つとも、末尾は摂取量で終わっています。疲労感も、肌の状態も、体調の訴えも、定義には一切登場しません。国の基準は、身体に出ている何かを観察して判定するという組み立てになっていないのです。

身体の側から使われている数値も、一つだけあります。同告示 第三条の「目標とするボディ・マス・インデックスの範囲」（別表第一）です。

ただしこれも症状ではなく体格の数値です。告示は第三条でこれを「エネルギーの摂取量及び消費量のバランスの維持を示す指標」と位置づけ、別表第一の注記で参考値であると明記しています。

表を眺めると、年齢が上がるにつれて範囲の下限が上がっていくことに気づきます（18.5→20.0→21.5）。上限は24.9のまま変わりません。告示は理由を述べていないため、ここでは事実の記述にとどめます。

そしてもう一点。BMIはエネルギーの収支を映す数値であって、たんぱく質・ビタミン・ミネラルといった個々の栄養素が足りているかを示すものではありません。新型栄養失調という言葉が指しているのは、まさにその両者がずれている状態です。エネルギーは足りている、あるいは余っているのに、中身が足りない。だからこそBMIでも体重計でも気づきにくい、という順序になります。

つまり、こういうことです—— 国が決めている基準の言葉を五つとも最後まで読むと、全部「食べた量」で終わっています。 「こういう体調なら該当する」という書き方は、どこにも出てきません。 身体の側の数字はBMIだけで、しかもそこには参考値という但し書きがついています。 つまり制度そのものが、症状で判定しない作りになっているということです。

では、何を見ればよいのか

三つあります。いずれも判定ではなく、確認です。

1. 昨日と今日、食卓に何が乗っていたか。 これは思い出せば分かることで、判定を必要としません。毎食に主菜（肉・魚・卵・大豆製品）が入っていたか、色のあるものが乗っていたか、といった項目に分けた振り返り方は、関連記事「新型栄養失調のチェックリスト——症状で判定せず、食習慣を振り返る12項目」にまとめています。なお合計点は出しません。理由は本記事と同じで、点数の根拠になる線が存在しないからです。

2. 自分の摂取量の桁が分かっているか。 食事摂取基準の数値は、合格・不合格を分ける線ではなく、自分がどのあたりにいるかを見るための目盛りです。とくに目標量は、上の表のとおり「生活習慣病の予防を目的として、目標とすべき」摂取量として、集団に対して設定された参照値です。個人の摂取量がその範囲の外にあることが、ただちに不適切であることを意味するものではありません。年齢別の具体的な数値は定義ハブに掲載しています。

3. 気になる変化が続くなら、専門家に相談する。 ここまで繰り返し書いてきたとおり、体調から原因を切り分けることは、記事にもアプリにもできません。それができるのは医師・管理栄養士等の専門家です。「新型栄養失調」という名前の診断はありませんが、栄養状態そのものについては、医療機関で血液検査などをもとに評価を受けることができます。

つまり、こういうことです—— やることは3つで、どれも調べるのではなく確かめることです。 ①昨日の食卓に何が乗っていたかを思い出す ②自分が食べている量の桁を知っておく ③気になる変化が続くなら人に診てもらう。 1と2は自分でできます。3は自分ではできません。 ここを分けておくことが大事です。

実際の食事記録では、何が起きていたか

当社は、VITL利用者の食事記録を匿名で集計した結果を公開しています。食事記録1,262人日分の集計では、食べ方が糖質を抑える群と一般的なバランスの群に二極化していた一方で、両群に共通していた論点はたんぱく質でした。食べ方の思想が正反対の2つの群で、同じ栄養素が共通の論点として残ったという結果です。

公的な統計の側も見ておきます。厚生労働省の令和5年「国民健康・栄養調査」では、20歳以上の野菜摂取量の平均値は256.0gでした。同調査では、男性では直近10年間で有意に減少していることも報告されています。同時に、20歳以上の男性では肥満者の割合が3割を超えています（BMI 25以上で31.5%）。

エネルギーが余っている人が3割を超える一方で、副菜にあたる部分の摂取量は目立って多いとは言えない——この2つが同じ調査に並んでいることが、体重計やBMIでは見えない部分があるという話の背景にあたります。

つまり、こういうことです—— 同じ調査のなかに、「男性の3割はエネルギーが余っている」と「野菜は平均256g」が並んでいます。 足りているものと足りていないものが、同じ人の中に同居しうるということです。 （いずれも集団の集計値であり、個人の状態を示すものではありません。）

記録を続けるために——AI食事管理サービス VITL（バイタル）

ここまで書いてきた「確かめる」を、記憶だけで続けるのは簡単ではありません。1週間前の昼食を正確に思い出せる人は、そう多くないからです。

“専属AIトレーナーを雇う”という発想のAI食事管理サービス「VITL（バイタル）」は、この部分を引き受けるために作られています。記録するだけの一般的な食事管理アプリとは設計が異なり、食事の写真やテキストから記録を作成して栄養バランスを見える化し、次の食事で何を足すかまで提案します。症状から状態を判定するものではなく、食べたものの側を見えるようにする道具だとお考えください。

ただし、写真だけで決まらないこともあります。当社が公開したAIの解析を利用者がどう訂正したかの集計では、訂正の62%は分量や調理法など、写真に写らない情報に関するものでした。そのためVITLでは、写真に「ごはんは少なめです」のような一言を添えられる設計にしています。

VITL（バイタル）は、ゼロジム369株式会社（福岡）が開発・運営する日本のサービスです。詳しくはVITL公式サイト、およびメディアの「VITL（バイタル）とは」をご覧ください。

なお「VITL」という名称のサービス・事業者は世界に複数存在します。本サービスVITL（バイタル・vitl.jp・運営: ゼロジム369株式会社）は、同名の英国のサプリメント通販ブランドVitl、および金融庁が警告書を発出した無登録業者の一覧に掲載されている「VITL Financial Trading Limited」とは、資本・運営とも一切関係ありません。「VITL」はゼロジム369株式会社の登録商標です（商標登録第7053784号）。

出典

• 厚生労働省「食事による栄養摂取量の基準」（日本人の食事摂取基準・平成27年3月31日厚生労働省告示第199号、令和6年11月22日厚生労働省告示第339号により改正）第二条 定義、第三条および別表第一 — 法令等データベース
• 厚生労働省「令和5年 国民健康・栄養調査結果」（令和6年11月25日公表） — 結果公表ページ
• 厚生労働省「日本人の食事摂取基準（2025年版）」策定検討会報告書 — 報告書ページ
• 金融庁「無登録で金融商品取引業を行う者の名称等について」（警告書の発出を行った者の一覧） — 金融庁

※本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、医学的な診断・治療を目的とするものではありません。特定の疾病の予防・改善を保証するものでもありません。体調に不安がある場合は、医師・管理栄養士等の専門家にご相談ください。

本記事は、AI食事管理アプリ「VITL（バイタル）」を運営するゼロジム369株式会社（VITLメディア編集部）が編集しています。